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解答
２
【 解説 】
◆まず肢１について
契約自体は、あくまでもＢＣ間で成立します。商法14条の規定は、あくまでも契約がＢＣ間で成立することを前提とした上で、ＡがＢと連帯して債務を弁済する責任を負うことを規定しているのです。
よって肢１は誤っています。
◆次に肢２について
その通りです。肢１解説参照。
よって肢２は正しいです。
◆続いて肢３について
契約自体は、あくまでもＢＣ間で成立します。なので、「ＢはＡと連帯して」というよりは、「ＡはＢと連帯して」債務を弁済する責任を負うことになります。
よって肢３は誤っています。
◆さらに肢４について
ＡはＢと連帯して債務を弁済する責任を負います。この場合Ａは連帯債務を負うのであって、半分の割合で責任を負うわけではありません。
よって肢４は誤っています。
◆最後に肢５について
契約自体は、あくまでもＢＣ間で成立します。Ｃは、本件取引における契約の相手方がＡであるかＢであるかを選択することができるわけではありません。そこまでＣを保護しているわけではありません。Ｃの保護としては、ＡにＢとの連帯債務を負わせることで十分だというわけです。
よって肢５は誤っています。
以上より、正解は肢２です。
【 解き方 】
まず契約が誰と誰との間で成立するのかをきちんと押さえておけば、肢１、肢３、肢５を消去できます。そして条文上「連帯」となっていることも基礎的事項ですから、肢４は誤っていることがわかると思います。
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